驚異の低消費電力で、脱炭素社会実現へ
一般のクリーンルームと比較して消費電力を大幅に削減できます。電気代が1/10になった例もあります
脱炭素社会の実現に向けて ～クリーンルームの省エネルギー化にお役に立ちます～
現在、脱炭素経営やSDGｓ(持続可能な開発目標)に向けた企業の取組が急速に広がっています。その中で、温室効果ガス削減としてクリーンルームの省エネルギー化も重要な課題となっています。さらに、クリーンルームの規格改正により、清浄度の評価方法もより高精度化されています。
技術の進歩に伴い、より高い清浄度のクリーン環境が求められる一方で、清浄度が高くなるほど消費電力も大きくなるとお悩みではありませんか。KOACHは、そんな常識を打ち破り、世界最上級の清浄度と驚異の低消費電力を同時に実現し、高度化するクリーン環境の変化に対応することができます。
■お客様ご提供資料
クリーンルームはランニングコスト（電気代）が高かった
一般的なクリーンルームは、天井部分に設置したFFU（ファンフィルターユニット）から清浄化された空気を室内に送り込むと同時に、室内の空気を屋外に排出（或いは屋内で循環）してクリーンゾーンを形成しています。給排気を常に行わなくてはいけないため、運用にはかなり高額なランニングコスト（電気代）が必要になってしまいます。
また、クリーンルームは清浄度を形成するまでに時間を要するので、使用する前の準備運転もランニングコスト（電気代）への負担になってしまいます。
フロアーコーチは従来クリーンルームの約１／３の消費電力で運用できる
給気システムと排気システムの両方を必要とする従来型のクリーンシステムとは異なり、フロアーコーチは給気したプッシュ気流を衝突壁にぶつけ、コンタミナントと一緒に外部に排出することでクリーンゾーンを形成するので排気システムを必要としません。また、その高い排出力から、短時間でクリーンゾーンを形成できるため、作業を開始するまでの準備運転に長い時間を必要としません。
新しい考え方のクリーンルーム「フロアーコーチ」であれば、従来クリーンルームの約１／３の消費電力で運用することができます。
フロアーコーチはスリープモードの利用で消費電力をさらに１／３にできる
フロアーコーチEzpは、作業休止時に、オープン部分をスライドスクリーンによって閉じる「スリープモード」運転にすれば、通常運転時の１／３以下の電力量でフロアーコーチを運転することができます。
作業を行わない休憩時や夜間、休日などはスリープモードを活用すれば、高い清浄度を維持したままで稼動のための消費電力を抑えることができるため、ランニングコスト（電気代）を削減することができます。
一般的なのクリーンルームの消費電力と比較すれば、フロアーコーチの通常運転時で約１／３、スリープモード時には約１／１０の消費電力で運転が可能です。
スリープモードのシステム
作業休止時に、オープン部分をスライドスクリーンによって閉じる「スリープモード」運転にすれば、通常運転時の30％程度の電力量でフロアーコーチを運転することができます。
プッシュフード本体は、オープン部分のスライドスクリーンが閉まることによるクリーンゾーンの内圧の変化を感知し、自動で送風量を抑えます。ルーム内は陽圧の状態（常にクリーンな空気がルームの外側へ排出され、コンタミネーションの侵入を防いでいる状態）が保たれ、清浄度を維持したまま消費電力を抑えることが可能です。
採用事例紹介
| フロアーコーチを導入したことで、 24時間連続稼働しても消費電力量が1/10に削減できた |
EIZO株式会社 様  製造部 生産技術1課生産技術係 川本裕介様  製造部 生産技術1課生産技術係 係長 宮鍋修様 |
高い品質の製品を開発するために、 新たなクリーンルームが必要となった 川本様 事業領域を拡大していくにあたっては、それぞれの分野で求められている専用のディスプレイを開発する必要があります。 その中でも、近年特に力を入れているのがインダストリー分野向けで、極端な気温の変化や強い振動、気圧の変動や防水防塵など過酷な条件下でも使用することができるディスプレイを新たに開発することもその一つでした。 過酷な条件下でも稼働可能なタフなディスプレイを製造するには、液晶メーカーから仕入れた液晶パネルを一旦分解し、追加工を施したうえで組立て直す必要があります。液晶パネルの分解までを行うこの工程においては、コンタミナントの混入を防ぐため清浄度の高いクリーン環境が必要となります。しかし、当社が所有するクリーンルームでは対応できなかったため、より清浄度の高いクリーンルームを新たに建設する必要に迫られました。 新たなクリーンルームを作りたいが、 消費電力が大きなネックとなった 宮鍋様 従来より当社は省エネルギー化を会社全体で進めておりましたが、今年から省エネ法の規制対象となる特定事業者として経済産業省から指定されたことをうけ、年１％以上のエネルギー削減プラン策定が義務付けられ…  ※掲載内容は取材当時のものです。 |
